スマートハウスの普及

　東芝やパナソニック、東京電力など１０社は１２日、太陽光発電や家電など
を組み合わせた次世代型の省エネ住宅「スマートハウス」の普及に向けた
環境整備を共同推進すると発表しました。

東日本大震災後の節電意識向上でスマートハウスの注目が高まるとみて、
参加企業が一丸となり普及に弾みをつけるそうです。

≪スマートハウス普及に向けて東芝、東電など１０社がタッグ≫

スマートハウスとは、
「IT（情報技術）を使って家庭の消費電力を制御する住宅」
という意味ですが、太陽光発電システムや燃料電池、家電を
一元管理し、エネルギー消費を最適化するのが一番の目的です。

家庭内のエネルギー消費を「見える化」することにより、節電意識が
より高まり、CO２削減にもつながります。

このスマートハウスが普及していけば、街全体が、スマートシティと
なり、未来への明るい希望となると思います。

今後の課題として、
「異なるメーカー間の家電や機器をネットワークでつなぐ共通規格と
いう課題をクリアする必要」があります。また、制約の多い集合住宅
でいかにスマート化できるかという課題もあります。

しかし、これらの問題は、日本企業の団結力でいずれ解決できること
でしょう。もちろん、官民一体でなければできません。行政の支援も
必要不可欠です。ある意味、国家事業として今後の普及を目指して
欲しいものです。


ただ、個人的な意見ですが、現時点で太陽光発電やエコキュートなど
を設置されてる住宅において、このスマートハウスの設備というか仕組み
を追加設置という形でグレードアップ出来ればと思います。

いくら補助金が出たからといっても、太陽光発電やエコキュートなどは
まだまだ高額で、おそらく10年、20年単位での減価償却であると思うので
新たなシステムが開発されるのは嬉しいことですが、消費者としての視点
では、なるべく出費を抑えたいと考えます。

家電製品を買い替えるレベルではないし、取り替えに伴うゴミなどの問題
も出てきます。その辺も「スマート」に出来ればと願います。


参考文献
≪スマートハウス　住宅メーカーの意気込みと悩み　スマートシティ争奪戦（3）≫

タグ：スマートハウス スマートシティ 太陽光発電 エコキュート